発明は制御装置の中にある。適格性を左右するのは、それによってロボットの動作がどう変わるかだ。

ロボット制御の発明は、突き詰めれば計算です。操作者の指令の中継、外乱の検出、把持の選択、マニピュレーションの学習、シミュレーション上の状態の更新です。計算が終わった時点で止まる請求項は情報処理に対する請求項であり、米国特許法101条の下で Alice を適用する審査官は、明細書がどれほど物理的に聞こえようと、それをそのように扱うことができます。請求項がより確かな足場に立つのは、その結果が機械の動作を変えるとき — 関節への指令、把持の閉鎖、動作の減速や停止 — であり、そうすることで、クレームされるものが、ロボットについての計算ではなく、ロボットの動作になります。

作動ステップは、実質的な役割を果たさなければなりません。「その結果に基づいてロボットを制御する」とだけ述べる末尾の一節は、審査官が汎用的な機械の上でアイデアを適用するにすぎないとして割り引く、形ばかりのステップの典型です。結果が動作をどう変えるのかを述べる一節こそが、それを実用的な応用へと統合しうるものです。学習によるマニピュレーションとデジタルツインは、同じ問題をより鋭く提起します。いずれも、それによって物理的なロボットが何を異なって行うのかを請求項が述べるまでは、モデルやシミュレーションとして読まれるからです。

ロボット制御の請求項は、通常、機能的な構成要素から成る装置として書かれます。取得部、判定部、そしてアクチュエータに指令を出す制御部です。「部（unit）」のような用語は、通常それ自体では何の構造も示しておらず、Williamson 以降、その種の限定は、「手段（means）」という語が一度も現れなくても、米国特許法112条(f)の下でミーンズ・プラス・ファンクションとして解釈されうるようになりました。審査官は拒絶理由通知の中でこうした限定を日常的に特定しており、限定がいったんそのように解釈されると、その限定は、明細書がその機能を実行するために開示している構造とその均等物だけを対象とします。プロセッサが実行する機能の場合、それはアルゴリズムを意味します。

そのため、明細書が決定的な意味を持ちます。明細書がアルゴリズムを何も開示していなければ — ブロック図に「判定部」とラベルの付いた箱があり、それが何を判定するかを述べる一文があるだけなら — 請求項は不明確です。単一の制御則しか開示していなければ、請求項はその制御則とその均等物にまで縮むおそれがあります。作成上の答えは、制御ロジックそのものを、その代替案とともに、機能的な請求項が競合他社の作るであろう設計になお届くだけの詳しさで記述すること、そして、部ではなくステップを記載し、装置クレームがどう解釈されるかに左右されない方法クレームと記憶媒体クレームを並べて備えておくことです。